大手不動産業者のデメリット
メーカー系やゼネコンなどの大手不動産会社は、全国規模で営業展開していることが多く、都心部だけでなく地方においても同じサービスを受けることができます。
特に首都圏でのマンション不動産は得意分野となっており、売却するとき優良物件であればバブル期のようにはいかないものの、損はしない値がつくことも珍しくはないようです。
ただ、地方のマンション物件にはあまり力を入れていないようで、売却を断られたりすることもあるようです。
大手不動産業者は、マンションだけでなく全体的に地方における田舎の物件や過疎地の物件の売却は消極的になる傾向になっています。
このあたりも、大手不動産業者の営業マンに課せられたノルマが厳しいという話ですが、すぐに買い手の付く都心部の物件に力を入れるのも無理はないのかもしれません。
また、さすが大手不動産業者の社員ともなれば社員教育がしっかりとしており、宅建などの資格保有者が多いのも特徴となります。
ただ、対応が事務的になりやすく、質問の回答もマニュアル通りと言った感じとなります。
相談ごとにも乗ってはくれますが、ある程度すると後日メールで回答しますとなることがあるようです。
大手不動産業者の仲介による不動産を売却する場合、手数料がかかってきますが、都心部での価値を中心に手数料を定めていますので割高感が拭えないことがあり、地方の物件の場合売却価格よりも仲介手数料が高くなってしまうことも珍しくはないようです。
